『巨大機関投資家大量売却動向』後インバウンド流新規途転買戻の星大鯨ワゴン大量買支時期到来？
「辰巳天井（前場）売後午尻下（後場）買常勝」目指して巨大機関投資家軍団買戻開始！？株式常勝巨大機関投資家軍団大好評訳有買戻循環高配当銘柄分析富裕層向矢野新投資情報投資顧問ブログ
さあ、皆様、こんにちは、7月29日 金曜日第二種金融商品取引業者、関東財務局長（金商）第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業（一般 第998号）の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ 矢野新商事株式会社（日本橋・兜町近辺）が提供する社長ブログでございます。今後ともわかり易い、早い、便利をもっとうに頑張ってまいります。
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『相場のキューピッド流ドル建日経平均』の歩き方と題して現在の状況や使い方を含めご披露しましょう。
＜ドル建日経平均現況状況分析＞
＜日経VI対日経平均先物＞
7月26日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXは続落した。日経平均オプション８月物は、プットが買われた。原油が下がりダウ下がることから日経平均が自律的動きの下げになった。ピークまで上昇し押目が無かった。ダウが高く日経平均が押目無で来た為、日銀期待が高すぎるための持高調整が裁定解消売を含む自律調整を通して利食いという形で終了した。半値押ししても可笑しく無いが財政金融の期待で上昇し過ぎた。これは8割が日銀緩和期待によるものである。ショートストラドル戦略やバイボラ戦略等の中立水準に戻す下げがでた。これにより1日から2日間の調整は必要である。元来デフレ脱却のため金融政策を行っていた。債券市場は枯れているため日銀金融政策決定会合ではＥＴＦ買発表はあっても可笑しくない。円安に相場が進み、貸出マイナス金利を行い、金融株上昇を目論む可能性もある。為替の影響が無いドル建て日経平均では反発となり裁定買が入っているため為替分で調整が来ている。先週末の米株高や原油易くイベント前に手仕舞売で、ドル安円高で日銀プレイ準備に入による調整から前場は高寄りした後に売り優勢で下げ幅拡大し9：42一番底つけ11：00迄裁定買戻され高値をつけ、裁定解消売りが入った。11：35に51㌣安の156.22㌦で前場取引を終了した。昼休みは104円後半で日経もドル建て日経も値を戻した。後場は12：30に156.43㌦で開始され若干下げ幅縮小で開始後13：20に156.19㌦で2番底を付けた後、ショートストラドル戦略の先物ヘッジ買、バイボラ戦略のヘッジ買や、ショートスクイーズが発生し14：40に157.36㌦を記録し裁定解消売が入り大引けでは19㌣高の156.92㌦をつけ大引けを迎えた。17時比較円高が響き日経もTOPIXも弱含みにいる。マザーズ指数先物９月物は清算値が11.0ポイント安の919.0と反落だった。この某情報ベンダーによれば当社見解と同様に「任天堂効果はあるが薄商に加え保合相場」でありＰＢＲでは1.05倍割ったら買で1.15倍超えたら売が自動システムで組まれている可能性があり16年３月まではEPSや１株純資産上昇で外貨建て資産も円安分で上昇していた。現在は米国金利低下が要注意で円高になると目減があるため、買戻機会は円高一服時が最良との見方が一致した。
【9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由＝証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人（以下「国内現法」とする）に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。
【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高（景気敏感株）銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
【日経平均先物VS SQ 】
【円高の背景】
１．米国利上遠のく。２．巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ（日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引）で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2％だとしてもドル換算だと2％に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利で5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。
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次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】
日経平均先物6月限は配当権利落ち日(3/29)までの期間、配当の価格分安く取引される為に先物と日経平均の価格差が発生します。3月の日経平均の予想配当落ち額は112.8円ですので、先物理論価格は日経平均より(金利分考慮無しで)112.8円安くなります。
<3か月毎買周期>
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入（買、K氏こと兜町赤鬼氏銘柄）銘柄：ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー
MSCI31日除外（売り）銘柄：ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子
では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。
【仮需比率VS日経平均先物】
昨年末迄は「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響による原油安から来るドル安円高を引き起こし「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。赤丸で示すように仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字（腰折）に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。2月18日から19日かけ仮需比率が１％近くに上昇傾向になったために裁定解消が始まり大引けでは下落した。結果として裁定買残が減少し裁定売残が上昇した。やはり餅つき相場であろう。1月29日から2月12日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字（腰折）が裁定売残チャートで発生し、裁定買があったため大引け上昇し裁定買残がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いが効果が出易いだろう。裁定買残が減少し1兆8千3百億円になりの舵手生じの推移順になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは36とと未だ高い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1％以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため3月4日迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。7日から11日まで注意することは３つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。30もあったためSQ値も大幅動した（大幅に振れた）。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である（オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す）。今回は145ドル（16,500円相当）コール建玉から150ドル（17,000円相当）コール建玉で事実この範囲でSQが決定した。150ドル（17,000円相当）コール建玉をこえるとストライク刻みになっている。そこで振り返ってみると裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く（売り物でず）ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形（陽の陽孕）となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産（外貨）を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が１％近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消するまでは下落は避けられないだろう。3月29日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが反落したことです。日経平均オプション６月物は、株式相場の上昇を受けてコールは総じて上昇。一方、プットは下げた。３月期末の配当権利落ちに伴って寄り付きが前場では安くなり、ＦＯＭＣ委員の利上げ報道から来る円安推移により127円分配当落ちを全て埋められなかったが100円高となり大幅上昇ではないが裁定買いを誘う先物買い支えもあり17,000円台（ドル建て150ドル）台の相場となった。日経平均ＥＰＳが下落基調のため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しいため中小型営業ＣＦのしっかりしたニューソブリン銘柄に買いが集中し一部のシクリカル銘柄に若干買いがあった。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1％近くに仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため17,000円台（ドル建て150ドル）台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば3月31日相場は上昇しても可笑しくないだろう。4月１日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが続落したことです。日経平均オプション４月物は、株式相場の下落を受けてコールは総じて下落。一方、プットは上昇した。ドル建日経平均では5ドル19㌣安で始まり寄り前発表済み日銀短観悪化報道を受け裁定解消を誘う先物売が加速し146ドル台でリバウンドを見せたものの後場は145ドルから先物売を開始し144ドル台で一時持合下放形となり143.69ドル迄下げた後反転し144.02ドルで大引けを迎えた。ボリンジャーバンドでは－1σから-2σの間に位置し一目均衡表では基準線及び転換線を割り込み、一気に雲下限レベルまで下げてきている。想定為替レート117円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線141ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が4月までは続くのは仕方がないだろう。今は政策督促相場入りになっている。4月12日からは裁定買残及び裁定売残が利確（逆Ｖ字）となり仮需比率が１％以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在面白いだろう。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。21日は狙い通りの急騰であった。4月22日は一部外電により心理的節目17,500円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出だしたので売りをやめ仮需比率も１％よりも下がったため上昇したのだろう。22日は僅か30分間、17,500円推移で終了した。先週金曜日の上昇を全て吐き出した形となり22日に利益確定した人は正解であった。仮に22日報道が出たとしても折り込んでいるという事になるだろう。28日の発表がずれると上昇と捉え買いが入る。材料が出尽くしで戻されるのも想定すべきだろう。以前のＳＱ15,500円のときのように動くのが期待される。17,500円が無いだろうとコール売りを入れたら当日跳ね上がった。金曜日以降18,000円コールは買われていない。17,500円コールオプション（300円の値段で動いている）を売っている主体が外資に居る。その場合ヘッジで18,000円のコールオプション売をファンドマネージャーは行なっている。レンジとしては17,500から18,000円で狙っているのだろう。17,000円プット買をして下落に備えているファンドも数社居る。プット１/10になりコール10倍以上、コールは跳ね上がる。期待感からボラティリティが上昇しオプション価格が上がった所を売るという時間価値をファンドは儲けている。この場合、プット半分でスライス売りからアットザマネーで利が出るようになっている。下落しても16,200円が止まる節目だろう。2016年5月30日は巨大機関投資家によるイエレンFRB議長発言、安倍首相発言や米国経済指標を受けドル高となり日経平均先物に裁定買を誘う先物買戻で上昇したものの仮需比率が低いため大幅な売り圧力が少ないため5月相場は148㌦から160㌦のボックス相場形成となり鯨幕相場のじり高になった。仮需比率も１％を下回っていることから大きな売り圧力は出にくいだろう。８日新指標発表なので期待通りに上昇し9日10日は下落が事実確認された。継続して仮需比率１％付近のため大きな売り圧力の引き金は英国の国民投票（EU離脱の是非）故、Vix・JCDS指数も高まっているため、この後に仕掛けるのが上策だろう。仮需比率も継続注意ではあるが１％以下で改善し裁定買残が減少し裁定売残が利益確定売りをしていることから持高整理した投資家が多いか、昨今の英国EU離脱問題終了でポンドトレーダー等が目先の目標商いへとヘッジ向けで債券を使うようになったのだろう。【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。
【裁定買残動向】
【裁定売残動向】
【評価損益率対日経平均先物動向比較】
その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価16,476.84円 前日比▽187.98円▽1.13%
日経平均先物16,410.00円前日比▽300.00円▽1.80％
TOPIX 1,307.00ポイント前日比▽14.67ポイント▽1.11％
東証2部指数4211.15ポイント前日比▽20.07ポイント▽0.47％
NT倍率12.61←次回円高時買戻期待
日経平均先物 25日移動平均乖離率15990.50 円▲3.04%
日経平均先物 75日移動平均乖離率16364.47 円▲0.69%
日経平均先物200日移動平均乖離率17299.80 円▽4.76%
総合乖離率▽1.03%（∴安値圏）←英米国市場上昇なら上昇
東証一部騰落レシオ117.44％前日比▲2.07←76％以上次回円高時強気買戻、70％以下売られ過ぎ
東証一部市場出来高 18億9,771万株
東証一部市場売買代金 2兆3,738億86百万円
日経平均先物6月限オプションSQ 確定値は16,639.11円
Topix先物6月限オプションＳＱ（特別清算値）確定値は1336.11pポイント
■保有株簿価3月月中平均：日経平均約16,897.34円、Topix1,358.34ポイント以上売対象←これ以上だと利確有
値上銘柄数 628銘柄 31%値上
値下銘柄数 1236銘柄 62%値下
不変銘柄数 106銘柄 5%不変
日経ジャスダック平均2,459.22円 前日比▽7.22ポイント▽0.29%
東証マザーズ910.99ポイント前日比▽12.66ポイント▽1.37%
TOPIX 25日移動平均乖離率1278.01 ポイント▲2.27%
日経JQ 25日移動平均乖離率2444.80 円▲0.59%
Vix（恐怖指数）：12.53前日比▽3.98%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日
平成28年7月28日JCDS スプレッド58.22bps(前日比▽0.24％)
ドル/円104円66銭（30銭円高）EURO/円116円4銭（11銭円高）
style=color:#e00>矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解！
週間ベース↑129.40円↑0.78%
28日外資系売買動向：売り400万株、買い520万株で▲120万株買越有利
28日プライムブローカー動向権利
・Cスイス 日経平均型▲1,973枚 Topix型▽432枚
・モルガン 日経平均型▽822枚 Topix型▲1,457枚
・ニューエイジ 日経平均型枚 Topix型枚
・ゴールドマン 日経平均型▲381枚 Topix型▲757枚
・野村證券 日経平均型▽858枚 Topix型▽365枚
新高値安値銘柄 新高値39銘柄 新安値18銘柄（上昇条件：新安値1桁で新高値より極少の場合）
(利食条件；新高値＝20以上且新安値＝一桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件：新高値1桁で新安値200を超える三桁)
日経平均先物9月物は16,410円、前後場合計の売買高が4万3,154枚
日経平均先物（SGX）9月物 16,405.00円
TOPIX先物9月物 1302.00ポイント、 日中の売買高が4万4,016枚
「巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄としては日産、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電池、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルＲＥＩＴファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄！！
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＜ドル建日経平均現況状況分析＞
＜日経VI対日経平均先物＞
7月26日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXは続落した。日経平均オプション８月物は、プットが買われた。原油が下がりダウ下がることから日経平均が自律的動きの下げになった。ピークまで上昇し押目が無かった。ダウが高く日経平均が押目無で来た為、日銀期待が高すぎるための持高調整が裁定解消売を含む自律調整を通して利食いという形で終了した。半値押ししても可笑しく無いが財政金融の期待で上昇し過ぎた。これは8割が日銀緩和期待によるものである。ショートストラドル戦略やバイボラ戦略等の中立水準に戻す下げがでた。これにより1日から2日間の調整は必要である。元来デフレ脱却のため金融政策を行っていた。債券市場は枯れているため日銀金融政策決定会合ではＥＴＦ買発表はあっても可笑しくない。円安に相場が進み、貸出マイナス金利を行い、金融株上昇を目論む可能性もある。為替の影響が無いドル建て日経平均では反発となり裁定買が入っているため為替分で調整が来ている。先週末の米株高や原油易くイベント前に手仕舞売で、ドル安円高で日銀プレイ準備に入による調整から前場は高寄りした後に売り優勢で下げ幅拡大し9：42一番底つけ11：00迄裁定買戻され高値をつけ、裁定解消売りが入った。11：35に51㌣安の156.22㌦で前場取引を終了した。昼休みは104円後半で日経もドル建て日経も値を戻した。後場は12：30に156.43㌦で開始され若干下げ幅縮小で開始後13：20に156.19㌦で2番底を付けた後、ショートストラドル戦略の先物ヘッジ買、バイボラ戦略のヘッジ買や、ショートスクイーズが発生し14：40に157.36㌦を記録し裁定解消売が入り大引けでは19㌣高の156.92㌦をつけ大引けを迎えた。17時比較円高が響き日経もTOPIXも弱含みにいる。マザーズ指数先物９月物は清算値が11.0ポイント安の919.0と反落だった。この某情報ベンダーによれば当社見解と同様に「任天堂効果はあるが薄商に加え保合相場」でありＰＢＲでは1.05倍割ったら買で1.15倍超えたら売が自動システムで組まれている可能性があり16年３月まではEPSや１株純資産上昇で外貨建て資産も円安分で上昇していた。現在は米国金利低下が要注意で円高になると目減があるため、買戻機会は円高一服時が最良との見方が一致した。
【9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由＝証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人（以下「国内現法」とする）に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。
【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高（景気敏感株）銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
【日経平均先物VS SQ 】
【円高の背景】
１．米国利上遠のく。２．巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ（日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引）で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2％だとしてもドル換算だと2％に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利で5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。
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次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】
日経平均先物6月限は配当権利落ち日(3/29)までの期間、配当の価格分安く取引される為に先物と日経平均の価格差が発生します。3月の日経平均の予想配当落ち額は112.8円ですので、先物理論価格は日経平均より(金利分考慮無しで)112.8円安くなります。
<3か月毎買周期>
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入（買、K氏こと兜町赤鬼氏銘柄）銘柄：ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー
MSCI31日除外（売り）銘柄：ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子
では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。
【仮需比率VS日経平均先物】
昨年末迄は「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響による原油安から来るドル安円高を引き起こし「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。赤丸で示すように仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字（腰折）に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。2月18日から19日かけ仮需比率が１％近くに上昇傾向になったために裁定解消が始まり大引けでは下落した。結果として裁定買残が減少し裁定売残が上昇した。やはり餅つき相場であろう。1月29日から2月12日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字（腰折）が裁定売残チャートで発生し、裁定買があったため大引け上昇し裁定買残がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いが効果が出易いだろう。裁定買残が減少し1兆8千3百億円になりの舵手生じの推移順になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは36とと未だ高い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1％以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため3月4日迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。7日から11日まで注意することは３つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。30もあったためSQ値も大幅動した（大幅に振れた）。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である（オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す）。今回は145ドル（16,500円相当）コール建玉から150ドル（17,000円相当）コール建玉で事実この範囲でSQが決定した。150ドル（17,000円相当）コール建玉をこえるとストライク刻みになっている。そこで振り返ってみると裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く（売り物でず）ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形（陽の陽孕）となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産（外貨）を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が１％近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消するまでは下落は避けられないだろう。3月29日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが反落したことです。日経平均オプション６月物は、株式相場の上昇を受けてコールは総じて上昇。一方、プットは下げた。３月期末の配当権利落ちに伴って寄り付きが前場では安くなり、ＦＯＭＣ委員の利上げ報道から来る円安推移により127円分配当落ちを全て埋められなかったが100円高となり大幅上昇ではないが裁定買いを誘う先物買い支えもあり17,000円台（ドル建て150ドル）台の相場となった。日経平均ＥＰＳが下落基調のため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しいため中小型営業ＣＦのしっかりしたニューソブリン銘柄に買いが集中し一部のシクリカル銘柄に若干買いがあった。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1％近くに仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため17,000円台（ドル建て150ドル）台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば3月31日相場は上昇しても可笑しくないだろう。4月１日の相場観で重要なことは、Put-callレシオが投資家心理で弱気になり日経平均及びTOPIXが続落したことです。日経平均オプション４月物は、株式相場の下落を受けてコールは総じて下落。一方、プットは上昇した。ドル建日経平均では5ドル19㌣安で始まり寄り前発表済み日銀短観悪化報道を受け裁定解消を誘う先物売が加速し146ドル台でリバウンドを見せたものの後場は145ドルから先物売を開始し144ドル台で一時持合下放形となり143.69ドル迄下げた後反転し144.02ドルで大引けを迎えた。ボリンジャーバンドでは－1σから-2σの間に位置し一目均衡表では基準線及び転換線を割り込み、一気に雲下限レベルまで下げてきている。想定為替レート117円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線141ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が4月までは続くのは仕方がないだろう。今は政策督促相場入りになっている。4月12日からは裁定買残及び裁定売残が利確（逆Ｖ字）となり仮需比率が１％以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在面白いだろう。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。21日は狙い通りの急騰であった。4月22日は一部外電により心理的節目17,500円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出だしたので売りをやめ仮需比率も１％よりも下がったため上昇したのだろう。22日は僅か30分間、17,500円推移で終了した。先週金曜日の上昇を全て吐き出した形となり22日に利益確定した人は正解であった。仮に22日報道が出たとしても折り込んでいるという事になるだろう。28日の発表がずれると上昇と捉え買いが入る。材料が出尽くしで戻されるのも想定すべきだろう。以前のＳＱ15,500円のときのように動くのが期待される。17,500円が無いだろうとコール売りを入れたら当日跳ね上がった。金曜日以降18,000円コールは買われていない。17,500円コールオプション（300円の値段で動いている）を売っている主体が外資に居る。その場合ヘッジで18,000円のコールオプション売をファンドマネージャーは行なっている。レンジとしては17,500から18,000円で狙っているのだろう。17,000円プット買をして下落に備えているファンドも数社居る。プット１/10になりコール10倍以上、コールは跳ね上がる。期待感からボラティリティが上昇しオプション価格が上がった所を売るという時間価値をファンドは儲けている。この場合、プット半分でスライス売りからアットザマネーで利が出るようになっている。下落しても16,200円が止まる節目だろう。2016年5月30日は巨大機関投資家によるイエレンFRB議長発言、安倍首相発言や米国経済指標を受けドル高となり日経平均先物に裁定買を誘う先物買戻で上昇したものの仮需比率が低いため大幅な売り圧力が少ないため5月相場は148㌦から160㌦のボックス相場形成となり鯨幕相場のじり高になった。仮需比率も１％を下回っていることから大きな売り圧力は出にくいだろう。８日新指標発表なので期待通りに上昇し9日10日は下落が事実確認された。継続して仮需比率１％付近のため大きな売り圧力の引き金は英国の国民投票（EU離脱の是非）故、Vix・JCDS指数も高まっているため、この後に仕掛けるのが上策だろう。仮需比率も継続注意ではあるが１％以下で改善し裁定買残が減少し裁定売残が利益確定売りをしていることから持高整理した投資家が多いか、昨今の英国EU離脱問題終了でポンドトレーダー等が目先の目標商いへとヘッジ向けで債券を使うようになったのだろう。【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。
【裁定買残動向】
【裁定売残動向】
【評価損益率対日経平均先物動向比較】
その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価16,476.84円 前日比▽187.98円▽1.13%
日経平均先物16,410.00円前日比▽300.00円▽1.80％
TOPIX 1,307.00ポイント前日比▽14.67ポイント▽1.11％
東証2部指数4211.15ポイント前日比▽20.07ポイント▽0.47％
NT倍率12.61←次回円高時買戻期待
日経平均先物 25日移動平均乖離率15990.50 円▲3.04%
日経平均先物 75日移動平均乖離率16364.47 円▲0.69%
日経平均先物200日移動平均乖離率17299.80 円▽4.76%
総合乖離率▽1.03%（∴安値圏）←英米国市場上昇なら上昇
東証一部騰落レシオ117.44％前日比▲2.07←76％以上次回円高時強気買戻、70％以下売られ過ぎ
東証一部市場出来高 18億9,771万株
東証一部市場売買代金 2兆3,738億86百万円
日経平均先物6月限オプションSQ 確定値は16,639.11円
Topix先物6月限オプションＳＱ（特別清算値）確定値は1336.11pポイント
■保有株簿価3月月中平均：日経平均約16,897.34円、Topix1,358.34ポイント以上売対象←これ以上だと利確有
値上銘柄数 628銘柄 31%値上
値下銘柄数 1236銘柄 62%値下
不変銘柄数 106銘柄 5%不変
日経ジャスダック平均2,459.22円 前日比▽7.22ポイント▽0.29%
東証マザーズ910.99ポイント前日比▽12.66ポイント▽1.37%
TOPIX 25日移動平均乖離率1278.01 ポイント▲2.27%
日経JQ 25日移動平均乖離率2444.80 円▲0.59%
Vix（恐怖指数）：12.53前日比▽3.98%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日
平成28年7月28日JCDS スプレッド58.22bps(前日比▽0.24％)
ドル/円104円66銭（30銭円高）EURO/円116円4銭（11銭円高）
style=color:#e00>矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解！
週間ベース↑129.40円↑0.78%
28日外資系売買動向：売り400万株、買い520万株で▲120万株買越有利
28日プライムブローカー動向権利
・Cスイス 日経平均型▲1,973枚 Topix型▽432枚
・モルガン 日経平均型▽822枚 Topix型▲1,457枚
・ニューエイジ 日経平均型枚 Topix型枚
・ゴールドマン 日経平均型▲381枚 Topix型▲757枚
・野村證券 日経平均型▽858枚 Topix型▽365枚
新高値安値銘柄 新高値39銘柄 新安値18銘柄（上昇条件：新安値1桁で新高値より極少の場合）
(利食条件；新高値＝20以上且新安値＝一桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件：新高値1桁で新安値200を超える三桁)
日経平均先物9月物は16,410円、前後場合計の売買高が4万3,154枚
日経平均先物（SGX）9月物 16,405.00円
TOPIX先物9月物 1302.00ポイント、 日中の売買高が4万4,016枚
「巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄としては日産、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電池、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルＲＥＩＴファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄！！
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