『巨大機関投資家大量売却動向』後テクノロジー相場関連新規途転買戻の星大鯨ワゴン大量買支時期到来？
「辰巳天井（前場）売後午尻下（後場）買常勝」目指して巨大機関投資家軍団買戻開始！？株式常勝巨大機関投資家軍団大好評、訳あり買戻循環高配当銘柄分析富裕層向矢野新投資情報投資顧問ブログ
さあ、皆様、こんにちは、令和4年11月8日火曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長（金商）第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業（一般 第998号）の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ 矢野新商事株式会社（日本橋・兜町近辺）が提供する社長ブログでございます。今後ともわかり易い、早い、便利をモットーに頑張ってまいります。8月第2週は休刊致します。
皆様からの多数ご要望が御座いました熱烈歓迎の伝説となった.
「相場のキューピッド」改め、矢野新投資情報「レポート会員」としての復刻版はこちらまで
矢野新投資情報の使い方！！：
『相場のキューピッド流ドル建日経平均』の歩き方と題して現在の状況や使い方を含めご披露しましょう。
＜ドル建日経平均現況状況分析＞
＜日経VI対日経平均先物＞
11月7日月曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長（金商）第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業（一般 第998号）の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ矢野新商事株式会社（日本橋・兜町近辺）が提供するブログでございます。担当Y氏です。11月7日の相場観で重要なことは、Put-callレシオで投資家心理が強気になり、ドル建て日経平均、日経平均先物、Topix先物、Topix及び日経平均は反発した。新興株7日の東証マザーズ指数、東証グロースは反発であった。某情報ベンダーによるとVix指数は下落、CDS指数は上昇した。さらに仮需比率が1％以下であり、EPSは上昇し、NBI指数は続伸、SOX指数は反発した。新元号が「令和」と制定。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待や、 10 月雇用統計や連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速懸念が広まった事等が株価支援要因となり、本日のドル建て日経平均は9:00に186.53㌦で寄付開始し、直後の9:01に186.20㌦をつけ最安値更新を迎えたが続かず、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、09:10の186.73㌦迄上げ幅拡大したが続かず、売仕掛けの裁定解消売が入り、9:35の186.31㌦迄下げ幅拡大し、罫線図上の二本の差込線が示現後、「空売り比率は33～55％のレンジ相場間売買で45.9％の悪化となり、仮需比率1％以下且つ日経平均予想per12.53倍で、13倍割れで底値近づき買戻機会発生し調整に入る」という株式経験則に加え、朝方は軟調だったダウ平均先物が底堅く推移し、また、香港ハンセン指数が堅調な動きだった事を受け、10:20の186.39㌦を付けた処で、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、10:57の187.69㌦迄上昇したが一時11:25の187.27㌦迄下げ幅拡大後、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、11:30には前日比2.24㌦高の187.36㌦迄つけ、11:35には前日比2.24㌦高の187.36㌦で引けた。後場では12:30に187.68㌦で開始し、香港ハンセン指数等の影響から売仕掛け解消の裁定解消買が継続して入り、12:43の187.70㌦迄買戻され最高値更新を迎えたが、8日の米中間選挙、10日の米10月消費者物価指数（CPI）発表等のイベントを控え続かず、売仕掛の裁定解消売が入り、15:00大引けでは前日比2.23㌦高の187.35㌦迄戻売され、日経平均オプション11月物は、「コール」は買いが目立ったが、「プット」は総じて売られた状況で、15:15には前日比2.23㌦高の187.35㌦迄戻売され引けた。高安値幅は1.50㌦になり空売り比率は33～55％のレンジ相場間売買で41.1％の改善となり、仮需比率1％以下且つ日経平均予想per12.53倍で、13倍割れで底値近づき買戻機会発生し調整に入るが、総合乖離率では高値圏▲2.90%、東証プライム騰落レシオは98.20％と銘柄絞り込み開始を迎え持高解消と見受けられた。さらに資金を得たうえでリバーサル戦略やコンバージョン戦略を順に重ねたことで、債券バブル終焉で株式版債券型運用仕込時期が到来したことになった。上昇しすぎたため最悪時期はショートストラドル戦略であるボラティリティー即ち日経VI先物（インバース系など）を買だということが某情報ベンダーとの見方で一致した。
【平成28年9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由＝証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人（以下「国内現法」とする）に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。
【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高（景気敏感株）銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
【日経平均先物VS SQ 】
【円高の背景】
１． 米国利上遠のく。
２．巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ（日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引）で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2％だとしてもドル換算だと2％に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。
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税務コンサルは
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ヤマト運輸、郵船ロジスティクス <9370>
http://jp.ibtimes.com/articles/14195/20110202/64370.htm
次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】
無
<3か月毎買周期>
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入（買、 ）銘柄：ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、CYBERD style YNE、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー、ディー・エヌ・エー、LINE 、ライオン、ミスミグループ本社、日産化学工業
MSCI31日除外（売り）銘柄：ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子
では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。
【仮需比率VS日経平均先物】
昨年末迄は「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響収束による原油高から来るドル高円安を引き起こし「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用を経て10月から買場が発生し裁定買残積上状況になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字（腰折）に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。8月12日から10月15日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字（腰折）が裁定売残チャートで発生し、裁定買が少なかったため大引け上昇し裁定買残減がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いにより効果が出易いだろう。裁定買残が減少し手仕舞生じる推移になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で、金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは15.67と安い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1％以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため６月初旬迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。3月11日から4月19日まで注意することは３つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。3月時点では30もあったためSQ値も大幅動した（大幅に振れた）。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である（オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す）。裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く（売り物出ず）ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形（陽の陽孕）となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産（外貨）を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後、現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が１％近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消する4月17日までは下落は避けられない状況になった。日経平均ＥＰＳが上昇基調ではあるが米政策実行可能性が難しいため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しい流れから中小型営業ＣＦのしっかりしたニューソブリン銘柄やシクリカル銘柄や仮想通貨関連テクノロジー銘柄に買いが集中した。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り、裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1％以下に仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため20,000円台（ドル建て180ドル）台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も40ドル以上と安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば8月相場は上昇した。想定為替レート110円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線180ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が7月までは続くのは仕方がなかった。今は政策督促相場入りになっている。5月26日からは裁定買残及び裁定売残が利確（逆Ｖ字）となり仮需比率が１％以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在6月時点で面白くなり2万円（ドル建180ドル台）はタッチしながら根固めを行っている様相になった。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。6月2日は一部外電により心理的高値節目20,000円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出したので売りをやめ仮需比率も１％よりも下がったため上昇したのだろう。米国FOMCで利上決定後日本株が出遅れたのは巨大機関投資家による米国政策実行不安から来るオーバーバリュー型テクノロジー銘柄調整を入れたために日本まで調整を余儀なくされ米国長期金利が上昇し落してきている。しかし6月19日までに行われたFOMCの利上げ発表でバランスシート縮小は気になるものの日経平均の真の実力を示すドル建てでも25日移動平均線を迎えに行くようになることから反発期待がもたれROE等も計測可能な年から最高値を叩き出す等日本企業の稼ぐ力が戻って来た事により商いは低調だが4月17日を起点として大幅に買戻しが裁定解消と共に裁定買という形で入り右肩上がりで上昇しドル建てでも180㌦から181㌦台を値固めし円建ではコールの権利行使価格2万0750円のプレミアムは７円高の30円。立会外取引含む出来高合計は9万3,956単位と2万1,000円のコール建玉が堅調になっていることから6月19日段階ではアンダーバリュー銘柄中心に裁定買による買戻でのドル建てで180ドル台、円建てで20,000円台をつけ大引けを迎えた。
【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。裁定売残が急騰しマイナス金利であることから割安で先物が仕込めている。金利上昇及び利上げが行われた後、金利正常化の際には返済買戻しが起こり、裁定買が発生しポジションを閉鎖していく形になり結果として割高現物売後割安株式先物買で下落し大統領選後から米利上後上昇を迎え6月初旬はバランスシート問題や巨大機関投資家益出し等で割安買日が到来し6月下旬から政治的・地政学的リスクの併存と設備投資計画が強気でガイダンスが現実的である企業業績発表が多発しているため先物買戻による上昇が8月以降起きやすくなり新年ではバブル後に迫る大幅上昇を迎えた。米国ではレパトリ減税期待が再燃した為依然と同様5月6月が円高で6月から7月初旬に加え1月から2月下旬までが巨大機関投資家の仕込み時期が来るので昨年と同じく注意し円高割安買日が間近に迫ってきた場合は仕込むのが面白いだろう。
【裁定買残動向】
【裁定売残動向】
【評価損益率対日経平均先物動向比較】
その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価27527.64 円 前日比▲327.9円▲1.21%
日経平均先物27550.00 円 前日比▲360円▲1.32%
TOPIX 1934.09 ポイント 前日比▲18.69ポイント▲0.98%
NT倍率14.23 次回円高時買戻期待
日経平均先物 25日移動平均乖離率25989.35円▲5.92%
日経平均先物 75日移動平均乖離率26517.09 円▲3.81%
日経平均先物200日移動平均乖離率26192.91 円▲5.10%
総合乖離率▲14.83%（∴中立圏）←英米国市場上昇なら上昇
25日騰落レシオ98.20%前日比▲0.51%←76%以上次回円高時強気買戻、70%以下売られ過ぎ
プライム市場出来高 12億3359 万株
プライム市場売買代金 2兆9125億89百万円
日経平均先物10月限オプションSQ 確定値は26666.31円
Topix先物10月限オプションSQ （特別清算値）確定値は1885.58ポイント 前日比率 +1.67%
■保有株簿価3月月中平均：日経平均約21,414.88円、Topix1,602.83ポイント以上売対象←これ以上だと利確有
値上銘柄数 1298銘柄 71 %値上
値下銘柄数 474銘柄 26 %値下
不変銘柄数 65銘柄 4 %不変
東証マザーズ733.06 ポイント前日比▲1.50ポイント▲0.21%
TOPIX 25日移動平均乖離率1928.35 ポイント▲2.32%
Vix（恐怖指数）：24.55%前日比▽2.96%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日令和4年11月7日JCDS スプレッド100.23bps前日比▽3.08%
ドル/円 147円 34銭（67銭円安）EURO/円 146円 44銭(40銭円安)
(矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解！
【日経平均週間ベース】
31～４日の東京株式市場で日経平均株価は94円54銭上昇しドル建では▽1.92㌦下落した。円建て上昇は２週連続。
先物手口情報
・Cスイス 日経平均型▲51枚 Topix型▲26枚
・モルガン 日経平均型▲1,039枚 Topix型▲46枚
・ソシエテ 日経平均型▽419枚 Topix型▲124枚
（ニューエッジはソシエテに吸収合併）
・ゴールドマン 日経平均型▲828枚 Topix型▽785枚
・野村證券 日経平均型▲400枚 Topix型▽168枚
新高値安値銘柄 新高値89銘柄 新安値98銘柄
（上昇条件：新安値1桁で新高値より極少の場合）
(利食条件；新高値＝20以上かつ新安値＝1桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件：新高値1桁で新安値200を超える三桁)
日経平均先物11月物 27550.00 円、日中取引の売買高は3万7660枚
日経平均先物（SGX）11月物27545円
TOPIX先物11月物1936.5 ポイント、日中の売買高が4万1346枚
「巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄」としては日産、RIMIX、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、鈴木、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電地、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、メルカリ、mercari、曙ブレーキ、ソルクシーズ、東海カーボン、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、JR九州、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルＲＥＩＴファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄！！
【07日割高債券先物売却後割安株式先物買戻】
7日の日経平均先物は先週末の米株高を受け買戻しが先行し、3日ぶりに反発した。先週末 4日の米株式市場でNYダウは401.97㌦高と5日ぶり反発。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待や、 10 月雇用統計や連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速懸念が広まった事等が株価支援要因となった。一方、米長期金利が強含んだ事が 株価の重しとなり、振れ幅の激しい展開となった。ナスダック総合指数は+1.28％だった。米株高を受けた今日の日経平均先物は前日比 240円高の27,430円から反発開始すると、 朝方の早い時間帯に27,350円 (160円高)と今日の安値をつけた。その後、朝方は軟調だったダウ平均先物が底堅く推移し、また、香港ハンセン指数が堅調な動きだった事もあり、買戻しの動きが強まり、午前の中頃に27570円（380円高）と今日の高値をつけた。午後は、8日の米中間選挙、10日の米10月消費者物価指数（CPI）発表等のイベントを控え、やや様子見ムードが広がったが 、 日経平均先物は概ね高値圏で底堅く推移した。
（技術的視点）
7日の日経平均先物は3営業日ぶりに反発した。終値は節目の27,500 円を再び上回り、5日移動平均線が上きに転換し、下値不安の急速な後退を窺わせた。一目均衡表では株価が雲上限直下の好位置で終了し、上向きの転換線は短期的な上昇基調延長を示唆。明日8日は雲上限が下降する事もあり、三役好転示現の確度が高そうだ。反面、上髭は75日線に届かなかった。先週は2日迄3営業日連続で75日線超えの後で軟化に転じており、再度の75日線上抜けが難航するようだと一旦揉合い局面に入る可能性もありそうだ。
チャートポイントは先高見込を示す下影陽線ができている。
【東証グロースCore指数平均・一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】
東証グロース市場指数は 932.93pt +2.33pt、出来高は 9,883万株で、売買代金は 1,331億円。
本日のグロース市場では、グロース市場指数、マザーズ指数はそろって小幅ながら7日ぶりの反発、値上がり銘柄数は262、値下り銘柄数は190、変わらずは37。
本日のグロース市場は底堅い展開となった。4日の米国市場でダウ平均は401.97ドル高の32403.22ドル、ナスダックは132.31ポイント高の10475.25で取引を終了。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待を背景に大幅上昇でスタート。10月雇用統計では依然健全な労働市場が証明されたものの同時に失業率が上昇するなど一部弱まる兆候も見られた。また、連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速観測が再燃し長期金利が一時低下すると一段高に。ただ、その後、長期金利が再び上昇すると相場は失速。引けにかけては振れ幅の激しい展開となった。こうした米株市場の流れもあって、本日の東証グロ－ス指数は小幅ながら7日ぶりに反発した。マザーズ指数やグロース市場の時価総額上位20銘柄で構成される東証グロース市場Core指数は、朝方は下落してスタート。ただし、両指数とも即座に下げ渋る動きとなり、下げ幅を縮小。東証グロース市場Core指数はその後、終日前週末終値を挟んでの小動きに。マザーズ指数はプラス圏回復後、相対的に堅調な推移を見せた。なお、東証グロース市場Core指数は0.06％高となった。チャートポイントは先高見込を示す下影陽線が出来ている。
【技術的視点】
前日終値からギャップダウンで開始後上昇し、終値は869.87ptとなった。5日移動平均線は25,50日移動平均線とデッドクロスしている。
ボリンジャーバンドでは終値が-1σ付近で反発を行う形になっている。一目均衡表では、株価が雲の上にいる。乖離度は-1.09%である。
【マザーズ指数一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】
07日マザーズ指数は反発、売りー巡後に下げ幅を縮小、0.21％高、733.06pt +1.50pt、 出来高 は 9,085万株で、売買代金は 1,049億円。
11月7日のマザーズは前営業日比 l.50pt高の733.06ptと反発。なお、 高値は733.90pt、安値は726.67pt。前週末4日の米株式市場のNYダウは大幅反発。10月雇用統計では依然健全な労働市場が証明されたものの同時に失業率が上昇、さらに連邦準備制度理事会（FRB） 高官の発言を受け利上げ減速観測も再燃し長期金利が一時低下すると一段高となった。ナスダック総合指数も大幅反発。主要株式指数が 揃って上昇した米株市場を受けて、マザーズは前日比0.65pt高の730.91pt から開始した。朝方に安値726.67ptを付けた後は下げ幅 を縮小、その後は揉合い展開が続いた。米長期金利が依然として4%を超えて推移している事はバリュエーション面での割高感が意識されやすい新興株にとって重しとなっている。 また、東証プライム市場の決算発表を終えた銘柄中心に物色が向かっていた事が、マザーズ市場の新興株の冴えない動きに繋がった可能性がある。マザーズ指数も前週末終値付近での揉合い展開となり、現物市場では売り買いが交錯。結果的に東証マザーズ指数は反発した。ラッセル2000買戻に対し大型売買寄与度配当高銘柄に買戻が集中し、マザーズ先物買戻を誘う先物買を行った事から資金流出及び持高調整が実効され反発で大引けを迎えた。
チャートポイントは先高見込を示す下影陽線が出来ている。
【技術的視点】
前日終値からギャップダウンで開始後上昇し、終値は733.06ptとなった。5日移動平均線は25,50,75,100日移動平均線とデッドクロスしている。
ボリンジャーバンドでは終値が-2σ付近で反発を行う形になっている。一目均衡表では、株価が雲の上にいる。乖離度は-0.77%である。
【出典文責】k-zone.co.jp/news、FISCO、QUICKの一部より当社投資顧問営業部加筆。
【Put-Callレシオ分析】
日経平均オプション11月物は「コール」は買いが目立ったが、「プット」は総じて売られ先物が反発した。
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さあ、皆様、こんにちは、令和4年11月8日火曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長（金商）第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業（一般 第998号）の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ 矢野新商事株式会社（日本橋・兜町近辺）が提供する社長ブログでございます。今後ともわかり易い、早い、便利をモットーに頑張ってまいります。8月第2週は休刊致します。
皆様からの多数ご要望が御座いました熱烈歓迎の伝説となった.
「相場のキューピッド」改め、矢野新投資情報「レポート会員」としての復刻版はこちらまで
矢野新投資情報の使い方！！：
『相場のキューピッド流ドル建日経平均』の歩き方と題して現在の状況や使い方を含めご披露しましょう。
＜ドル建日経平均現況状況分析＞
＜日経VI対日経平均先物＞
11月7日月曜日、第二種金融商品取引業者、関東財務局長（金商）第1995号、損害保険代理業、不動産投資顧問業（一般 第998号）の登録をうけております矢野新ホールディングスグループ矢野新商事株式会社（日本橋・兜町近辺）が提供するブログでございます。担当Y氏です。11月7日の相場観で重要なことは、Put-callレシオで投資家心理が強気になり、ドル建て日経平均、日経平均先物、Topix先物、Topix及び日経平均は反発した。新興株7日の東証マザーズ指数、東証グロースは反発であった。某情報ベンダーによるとVix指数は下落、CDS指数は上昇した。さらに仮需比率が1％以下であり、EPSは上昇し、NBI指数は続伸、SOX指数は反発した。新元号が「令和」と制定。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待や、 10 月雇用統計や連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速懸念が広まった事等が株価支援要因となり、本日のドル建て日経平均は9:00に186.53㌦で寄付開始し、直後の9:01に186.20㌦をつけ最安値更新を迎えたが続かず、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、09:10の186.73㌦迄上げ幅拡大したが続かず、売仕掛けの裁定解消売が入り、9:35の186.31㌦迄下げ幅拡大し、罫線図上の二本の差込線が示現後、「空売り比率は33～55％のレンジ相場間売買で45.9％の悪化となり、仮需比率1％以下且つ日経平均予想per12.53倍で、13倍割れで底値近づき買戻機会発生し調整に入る」という株式経験則に加え、朝方は軟調だったダウ平均先物が底堅く推移し、また、香港ハンセン指数が堅調な動きだった事を受け、10:20の186.39㌦を付けた処で、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、10:57の187.69㌦迄上昇したが一時11:25の187.27㌦迄下げ幅拡大後、売仕掛け解消の裁定解消買が入り、11:30には前日比2.24㌦高の187.36㌦迄つけ、11:35には前日比2.24㌦高の187.36㌦で引けた。後場では12:30に187.68㌦で開始し、香港ハンセン指数等の影響から売仕掛け解消の裁定解消買が継続して入り、12:43の187.70㌦迄買戻され最高値更新を迎えたが、8日の米中間選挙、10日の米10月消費者物価指数（CPI）発表等のイベントを控え続かず、売仕掛の裁定解消売が入り、15:00大引けでは前日比2.23㌦高の187.35㌦迄戻売され、日経平均オプション11月物は、「コール」は買いが目立ったが、「プット」は総じて売られた状況で、15:15には前日比2.23㌦高の187.35㌦迄戻売され引けた。高安値幅は1.50㌦になり空売り比率は33～55％のレンジ相場間売買で41.1％の改善となり、仮需比率1％以下且つ日経平均予想per12.53倍で、13倍割れで底値近づき買戻機会発生し調整に入るが、総合乖離率では高値圏▲2.90%、東証プライム騰落レシオは98.20％と銘柄絞り込み開始を迎え持高解消と見受けられた。さらに資金を得たうえでリバーサル戦略やコンバージョン戦略を順に重ねたことで、債券バブル終焉で株式版債券型運用仕込時期が到来したことになった。上昇しすぎたため最悪時期はショートストラドル戦略であるボラティリティー即ち日経VI先物（インバース系など）を買だということが某情報ベンダーとの見方で一致した。
【平成28年9月限・3月限MSQ時の売買高・代金が大幅上昇理由＝証券自己勘定売買減損処理】
これは9月限や3月限で予想しない配当が発生するため現前対策を行い、配当処理をすることから取引量が膨らむことを意味する。証券等の会社では国内外で買った海外分の国内株を国内現地法人（以下「国内現法」とする）に移し変える。証券優遇制度等を使い予期せぬ配当と他の損益を当てて処理し減損処理の形で売り残は多いが株式数は動かない現象が起きる。これはMSQを挟んでの持高調整の遣り取りで配当取りを避けるために海外現法から国内現法に移して国内現法はそれで自分たちの損を通算する形で減税対策を行っていた。
【日本を代表する企業が会計不祥事等を起こした場合、為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却】
為替と寄与度高（景気敏感株）銘柄をセットで売却それにより日経平均VIが上昇しEPSが下落または横這いになる。ゆえに寄与度高い銘柄が下がる。こういう時は寄与度高（景気敏感株）銘柄が買時なので機会を伺うようにする。
【日経平均先物対予想EPS動向分析】
【日経平均先物VS SQ 】
【円高の背景】
１． 米国利上遠のく。
２．巨大機関投資家は円売却後ドル買だけではない。マイナス金利政策で地銀が外債買を行うようになりドル需要が依然より増した。其処で巨大機関投資家がドルを得る時ドルスワップ（日本の円金利と海外ドル金利を交換するスワップ取引）で調達する所が増大した。ドル高需要でドルスワップレートが事実上昇中になった。海外投資家はドル金利が上がっているから日本調達金利が-2％だとしてもドル換算だと2％に変わる。米国5年債が1.3とすると利益が日本の円金利5年もので取れてしまう。この利益に着目しドル需要が増えドル不足になる。しかしこの仕掛けから円債を買うためこの段階でドル売が発生しドル安になり償還期に日銀が買取のためマイナス金利債でも買われている。これにより円債買が増加することで円高が引き起こされている。即ち実質金利を取に行っているのと同じである。日銀黒田総裁はマイナス金利を行うことで実質金利が高い日本に資金が集中するようにしている。最近では裏ドルとしての金や原油は安定させ海外市場時間で円債を攻撃し母国市場でその行為を追随させ日経平均で反故させ政策督促相場を促す巨大機関投資家が出てきてアルゴニズムに自動組入れし高速取引をしているのではないかと言う考えが主流になりつつあると指摘する某上昇ベンダーも多くなってきた。
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ヤマト運輸、郵船ロジスティクス <9370>
http://jp.ibtimes.com/articles/14195/20110202/64370.htm
次に日経平均先物を見てみましょう。
日経平均先物動向分析についてはこちら日経平均先物を御参照下さい。
【特記事項】
無
<3か月毎買周期>
これは、「Vix指数が2月、5月、8月、11月に上昇すると、MSCI世界株指数が2月、5月、8月、11月に下がる。」という所に着目したものでこの月に買を入れていくと他の月で売却すれば利益が出るというもので、これに「円高時に買い、円安時に売却する」という理論を加えると、矢野新投資情報黄金比率投資法と変わらなくなる。
MSCI組入（買、 ）銘柄：ツルハHD、スタートトュデー、日本郵政、昭和HD、CYBERD style YNE、かんぽ生命、ユナイテッド、東京建物、阪急阪神、大塚HD、太平洋セメント、ネクソン、任天堂、ソニー、ディー・エヌ・エー、LINE 、ライオン、ミスミグループ本社、日産化学工業
MSCI31日除外（売り）銘柄：ほくほく、広島銀、KDDI、MS&AD、板硝子
では、需給面を確認するために「仮需比率 対日経平均先物」を見てみましょう。
【仮需比率VS日経平均先物】
昨年末迄は「債券先物買継続しヘッジ手段としての株先物売」であったポジショニングが米国利上げ及び産油国地政学的リスクに波及される資源エネルギーブーム終息による悪影響収束による原油高から来るドル高円安を引き起こし「株式先物買継続ヘッジ手段として為替債券先物売」に変化した。【裁定買残動向】を見ると12月初めまで裁定買残を積上げここから下落即ち現物売りになった。裁定買残が減少するとその分先物売却して利益を出す裁定解消売りとなる。ヘッジファンド系の裁定取引を使った形での売り圧力を行使した世界協調介入後各国策督促を目指す圧迫作用を経て10月から買場が発生し裁定買残積上状況になっている。仮需比率からも円高時の仕掛買には良い状況に下げさせた。即ち市場を振らす為の圧力に使われた。仮需比率では矢野新投資情報買場が出現もしている。一方で裁定売残動向分析チャートではピークを迎えてから逆V字（腰折）に成っているがこれは現物株の利益確定の投資家及び投げ売による換金化がいたために発生している。8月12日から10月15日までに裁定解消売りが激しかったために裁定解消売りのほかに追証による投げや利確から逆V字（腰折）が裁定売残チャートで発生し、裁定買が少なかったため大引け上昇し裁定買残減がチャート上発生した。【評価損益率対日経平均先物動向比較】でも基準が15,500円から14,400円に低下し「矢野新投資情報黄金比率投資法買場幅」に達しているため来週以降下落時に押目拾いにより効果が出易いだろう。裁定買残が減少し手仕舞生じる推移になった。将来売り圧力になるだろう裁定買で、金利コスト0以下で裁定買を保持し易くなったためいつ上昇しても良い状況にいる。裁定買を持つとコストが掛かったがマイナス金利導入でコストが無いため売る必要がない。日経VIは15.67と安い。為替で操作されることからオプションが安定せず円高バイアスがある。オプションも下が買っているVIが上昇しつつ下落し、25日移動平均線がバリアだが下値切上げ型・上値押え方の逆フラッグになっている。但し仮需比率が1％以下に抑えることが出来ているため大きく下落するための建玉が無いため６月初旬迄は買戻が多かった。これに関しては専門家の中でも異論は無いだろう。3月11日から4月19日まで注意することは３つあった。1つ目は仮需比率決定要素となる信用評価損益率、裁定買残、裁定売残、東証1部市場時価総額の中で裁定買残の動向を常に確認しなければいけない。なぜなら、裁定業者が売り物を出す人で売り物を多く出すためには裁定買残を増やせば良い事が納得できるだろう。これによりSQ値が暴落させることも出来た。投機的買いが多く自動決済に任せた人が多いため裁定買残が多くなり売り物がでた。2つ目はオプション操作により決まる日本版Vix指数である日経Vi先物の高さである。3月時点では30もあったためSQ値も大幅動した（大幅に振れた）。これはドラギマジックの成果で期待以上を持たせつつ失望させる見事な戦略である。その証拠にユーロでは下髭陽線が描かれ、株では上髭陰線が描かれた。3つ目は建玉密集性の検索である（オプション建玉の密集地帯がどこかを捜す）。裁定買残が少ないため波乱無くSQ値暴落無く（売り物出ず）ロールオーバーも含め終了した。そこで日本時間では中身をマーケットが消化し意味ある切り替えしを示す陽線で最後の記者会見を読む形（陽の陽孕）となった。更に注意すべきはマイナス金利導入で金利差開くのに円高になるのはなぜかと言う点である。これは日本経済デフレ兆候に未だ日本が直面している査証といえよう。解り易いのが銀行業界でこの業界の帳簿で考えると銀行は借金を返すべきとバランスシート改革に迫られる。つまり負債を返す。リストラは勿論の事、運用部門では対外資産（外貨）を売却して日本円を買うことで日銀との借金は返済される。この流れで円高が加速する。実質的に通貨量が減少するかが疑義されている。マイナス金利利用で自社株買および大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄が狙われ易い。そうすると大型で高収益・高格付・資金使用が行い易い業界銘柄といえばニューソブリンや、不動産関連銘柄やゼロクーポン銘柄なので「ニューソブリン買い対シクリカル売り」も理解できる。裁定買残が減少し裁定売残が増えた後裁定買残が利益確定され、裁定売残を利益確定した後、現物の売りが発生し大規模な下落圧力になる仮需比率が１％近くまで上昇したため上昇後翌日から続落が出てきている。これが相場に織り込まれ解消する4月17日までは下落は避けられない状況になった。日経平均ＥＰＳが上昇基調ではあるが米政策実行可能性が難しいため巨大機関投資家は好んで資金投入が難しい流れから中小型営業ＣＦのしっかりしたニューソブリン銘柄やシクリカル銘柄や仮想通貨関連テクノロジー銘柄に買いが集中した。仮需比率を見ても分かるように裁定買残が発生はしているものの少なく利益確定も入り、裁定売残から見て調整がここの所入り利益確定のV字が発生していることから1％以下に仮需が成っている。そのため売買代金が少ない上に裁定解消などがあったため20,000円台（ドル建て180ドル）台の相場の壁が厚く上昇しにくかった。原油も40ドル以上と安定しVix・JCDS指数がマイナスでいることから裁定買が入れば8月相場は上昇した。想定為替レート110円より実勢為替レートが悪化し企業業績懸念より増益発表でもモメンタムが悪化していることから週足転換線180ドルでの自立反発期待はあるが弱気相場であるため一時的浮上後、年度末まで値持ちが良かった分の売仕掛けもさらに入り産油国巨大機関投資家の利確が7月までは続くのは仕方がなかった。今は政策督促相場入りになっている。5月26日からは裁定買残及び裁定売残が利確（逆Ｖ字）となり仮需比率が１％以下で下向きゆえ売り圧力がなくなり上昇している。信用評価損益率からみると買場が確かに来ているので現在6月時点で面白くなり2万円（ドル建180ドル台）はタッチしながら根固めを行っている様相になった。実際に裁定積み上げをするため割高な先物を売却し割安な現物買を行なっている。これゆえ上昇している。仮需積み上げで上昇する可能性が高い。6月2日は一部外電により心理的高値節目20,000円超えで終了した。【裁定買残動向】を見ると継続して買いが入り【裁定売残動向】では先物売が行なわれてはいたが利益確定がされていた。産油国運営のマクロ系ソブリンファンド等巨大機関投資家が利益を出したので売りをやめ仮需比率も１％よりも下がったため上昇したのだろう。米国FOMCで利上決定後日本株が出遅れたのは巨大機関投資家による米国政策実行不安から来るオーバーバリュー型テクノロジー銘柄調整を入れたために日本まで調整を余儀なくされ米国長期金利が上昇し落してきている。しかし6月19日までに行われたFOMCの利上げ発表でバランスシート縮小は気になるものの日経平均の真の実力を示すドル建てでも25日移動平均線を迎えに行くようになることから反発期待がもたれROE等も計測可能な年から最高値を叩き出す等日本企業の稼ぐ力が戻って来た事により商いは低調だが4月17日を起点として大幅に買戻しが裁定解消と共に裁定買という形で入り右肩上がりで上昇しドル建てでも180㌦から181㌦台を値固めし円建ではコールの権利行使価格2万0750円のプレミアムは７円高の30円。立会外取引含む出来高合計は9万3,956単位と2万1,000円のコール建玉が堅調になっていることから6月19日段階ではアンダーバリュー銘柄中心に裁定買による買戻でのドル建てで180ドル台、円建てで20,000円台をつけ大引けを迎えた。
【評価損益率対日経平均先物動向比較】から矢野新投資法黄金比率買場に到達しているので買仕掛けなら今であろう。裁定売残が急騰しマイナス金利であることから割安で先物が仕込めている。金利上昇及び利上げが行われた後、金利正常化の際には返済買戻しが起こり、裁定買が発生しポジションを閉鎖していく形になり結果として割高現物売後割安株式先物買で下落し大統領選後から米利上後上昇を迎え6月初旬はバランスシート問題や巨大機関投資家益出し等で割安買日が到来し6月下旬から政治的・地政学的リスクの併存と設備投資計画が強気でガイダンスが現実的である企業業績発表が多発しているため先物買戻による上昇が8月以降起きやすくなり新年ではバブル後に迫る大幅上昇を迎えた。米国ではレパトリ減税期待が再燃した為依然と同様5月6月が円高で6月から7月初旬に加え1月から2月下旬までが巨大機関投資家の仕込み時期が来るので昨年と同じく注意し円高割安買日が間近に迫ってきた場合は仕込むのが面白いだろう。
【裁定買残動向】
【裁定売残動向】
【評価損益率対日経平均先物動向比較】
その上で相場環境を確認してみましょう。
【前日相場】
日経平均株価27527.64 円 前日比▲327.9円▲1.21%
日経平均先物27550.00 円 前日比▲360円▲1.32%
TOPIX 1934.09 ポイント 前日比▲18.69ポイント▲0.98%
NT倍率14.23 次回円高時買戻期待
日経平均先物 25日移動平均乖離率25989.35円▲5.92%
日経平均先物 75日移動平均乖離率26517.09 円▲3.81%
日経平均先物200日移動平均乖離率26192.91 円▲5.10%
総合乖離率▲14.83%（∴中立圏）←英米国市場上昇なら上昇
25日騰落レシオ98.20%前日比▲0.51%←76%以上次回円高時強気買戻、70%以下売られ過ぎ
プライム市場出来高 12億3359 万株
プライム市場売買代金 2兆9125億89百万円
日経平均先物10月限オプションSQ 確定値は26666.31円
Topix先物10月限オプションSQ （特別清算値）確定値は1885.58ポイント 前日比率 +1.67%
■保有株簿価3月月中平均：日経平均約21,414.88円、Topix1,602.83ポイント以上売対象←これ以上だと利確有
値上銘柄数 1298銘柄 71 %値上
値下銘柄数 474銘柄 26 %値下
不変銘柄数 65銘柄 4 %不変
東証マザーズ733.06 ポイント前日比▲1.50ポイント▲0.21%
TOPIX 25日移動平均乖離率1928.35 ポイント▲2.32%
Vix（恐怖指数）：24.55%前日比▽2.96%←20ポイント以下且つ前日比▽は買日令和4年11月7日JCDS スプレッド100.23bps前日比▽3.08%
ドル/円 147円 34銭（67銭円安）EURO/円 146円 44銭(40銭円安)
(矢野新投資情報概念通り円高時に仕込み円安時に売却済の方は正解！
【日経平均週間ベース】
31～４日の東京株式市場で日経平均株価は94円54銭上昇しドル建では▽1.92㌦下落した。円建て上昇は２週連続。
先物手口情報
・Cスイス 日経平均型▲51枚 Topix型▲26枚
・モルガン 日経平均型▲1,039枚 Topix型▲46枚
・ソシエテ 日経平均型▽419枚 Topix型▲124枚
（ニューエッジはソシエテに吸収合併）
・ゴールドマン 日経平均型▲828枚 Topix型▽785枚
・野村證券 日経平均型▲400枚 Topix型▽168枚
新高値安値銘柄 新高値89銘柄 新安値98銘柄
（上昇条件：新安値1桁で新高値より極少の場合）
(利食条件；新高値＝20以上かつ新安値＝1桁のケースは例外なく利確)
(底値反転条件：新高値1桁で新安値200を超える三桁)
日経平均先物11月物 27550.00 円、日中取引の売買高は3万7660枚
日経平均先物（SGX）11月物27545円
TOPIX先物11月物1936.5 ポイント、日中の売買高が4万1346枚
「巨大機関投資家軍団が大好評の訳有巻・買戻出遅低位高配当好感銘柄」としては日産、RIMIX、OSGコーポ、三信電気、三光合成、黒田電気、野村HD、日本電産、さくらネット、ラクーン、ソニー、アリアケ、ツルハ、良品計画、テーオー、ドーン、ファナック、富士フィルム、鈴木、メディシノバ、イントランス、福井コン、村田製作所、イビデン、伊藤忠、 NYダウドルヘッジ、古河電地、ソフトバンク、フマキラ、日産、日水、平和不動産、浜井産業、琉球銀行、キヤノン、リロHD、テクノスJ、メルカリ、mercari、曙ブレーキ、ソルクシーズ、東海カーボン、FVC、 J日400、トレファク様、ユアサ、りそな、野村オフィス、森トラスト、森ヒルズ、ブリヂストン、JR東日本、JR東海、JR九州、ニトリ、日本リテールファンド、損保ジャパン・グローバルＲＥＩＴファンド等が「日本株大型ファンド1203」、「利回り株チャンスオープン」等採用買戻銘柄とだぶる極少銘柄！！
【07日割高債券先物売却後割安株式先物買戻】
7日の日経平均先物は先週末の米株高を受け買戻しが先行し、3日ぶりに反発した。先週末 4日の米株式市場でNYダウは401.97㌦高と5日ぶり反発。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待や、 10 月雇用統計や連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速懸念が広まった事等が株価支援要因となった。一方、米長期金利が強含んだ事が 株価の重しとなり、振れ幅の激しい展開となった。ナスダック総合指数は+1.28％だった。米株高を受けた今日の日経平均先物は前日比 240円高の27,430円から反発開始すると、 朝方の早い時間帯に27,350円 (160円高)と今日の安値をつけた。その後、朝方は軟調だったダウ平均先物が底堅く推移し、また、香港ハンセン指数が堅調な動きだった事もあり、買戻しの動きが強まり、午前の中頃に27570円（380円高）と今日の高値をつけた。午後は、8日の米中間選挙、10日の米10月消費者物価指数（CPI）発表等のイベントを控え、やや様子見ムードが広がったが 、 日経平均先物は概ね高値圏で底堅く推移した。
（技術的視点）
7日の日経平均先物は3営業日ぶりに反発した。終値は節目の27,500 円を再び上回り、5日移動平均線が上きに転換し、下値不安の急速な後退を窺わせた。一目均衡表では株価が雲上限直下の好位置で終了し、上向きの転換線は短期的な上昇基調延長を示唆。明日8日は雲上限が下降する事もあり、三役好転示現の確度が高そうだ。反面、上髭は75日線に届かなかった。先週は2日迄3営業日連続で75日線超えの後で軟化に転じており、再度の75日線上抜けが難航するようだと一旦揉合い局面に入る可能性もありそうだ。
チャートポイントは先高見込を示す下影陽線ができている。
【東証グロースCore指数平均・一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】
東証グロース市場指数は 932.93pt +2.33pt、出来高は 9,883万株で、売買代金は 1,331億円。
本日のグロース市場では、グロース市場指数、マザーズ指数はそろって小幅ながら7日ぶりの反発、値上がり銘柄数は262、値下り銘柄数は190、変わらずは37。
本日のグロース市場は底堅い展開となった。4日の米国市場でダウ平均は401.97ドル高の32403.22ドル、ナスダックは132.31ポイント高の10475.25で取引を終了。中国当局の「ゼロコロナ」政策緩和期待を背景に大幅上昇でスタート。10月雇用統計では依然健全な労働市場が証明されたものの同時に失業率が上昇するなど一部弱まる兆候も見られた。また、連邦準備制度理事会（FRB）の一部高官の発言を受けて利上げ減速観測が再燃し長期金利が一時低下すると一段高に。ただ、その後、長期金利が再び上昇すると相場は失速。引けにかけては振れ幅の激しい展開となった。こうした米株市場の流れもあって、本日の東証グロ－ス指数は小幅ながら7日ぶりに反発した。マザーズ指数やグロース市場の時価総額上位20銘柄で構成される東証グロース市場Core指数は、朝方は下落してスタート。ただし、両指数とも即座に下げ渋る動きとなり、下げ幅を縮小。東証グロース市場Core指数はその後、終日前週末終値を挟んでの小動きに。マザーズ指数はプラス圏回復後、相対的に堅調な推移を見せた。なお、東証グロース市場Core指数は0.06％高となった。チャートポイントは先高見込を示す下影陽線が出来ている。
【技術的視点】
前日終値からギャップダウンで開始後上昇し、終値は869.87ptとなった。5日移動平均線は25,50日移動平均線とデッドクロスしている。
ボリンジャーバンドでは終値が-1σ付近で反発を行う形になっている。一目均衡表では、株価が雲の上にいる。乖離度は-1.09%である。
【マザーズ指数一目均衡表・ボリンジャーバンド分析】
07日マザーズ指数は反発、売りー巡後に下げ幅を縮小、0.21％高、733.06pt +1.50pt、 出来高 は 9,085万株で、売買代金は 1,049億円。
11月7日のマザーズは前営業日比 l.50pt高の733.06ptと反発。なお、 高値は733.90pt、安値は726.67pt。前週末4日の米株式市場のNYダウは大幅反発。10月雇用統計では依然健全な労働市場が証明されたものの同時に失業率が上昇、さらに連邦準備制度理事会（FRB） 高官の発言を受け利上げ減速観測も再燃し長期金利が一時低下すると一段高となった。ナスダック総合指数も大幅反発。主要株式指数が 揃って上昇した米株市場を受けて、マザーズは前日比0.65pt高の730.91pt から開始した。朝方に安値726.67ptを付けた後は下げ幅 を縮小、その後は揉合い展開が続いた。米長期金利が依然として4%を超えて推移している事はバリュエーション面での割高感が意識されやすい新興株にとって重しとなっている。 また、東証プライム市場の決算発表を終えた銘柄中心に物色が向かっていた事が、マザーズ市場の新興株の冴えない動きに繋がった可能性がある。マザーズ指数も前週末終値付近での揉合い展開となり、現物市場では売り買いが交錯。結果的に東証マザーズ指数は反発した。ラッセル2000買戻に対し大型売買寄与度配当高銘柄に買戻が集中し、マザーズ先物買戻を誘う先物買を行った事から資金流出及び持高調整が実効され反発で大引けを迎えた。
チャートポイントは先高見込を示す下影陽線が出来ている。
【技術的視点】
前日終値からギャップダウンで開始後上昇し、終値は733.06ptとなった。5日移動平均線は25,50,75,100日移動平均線とデッドクロスしている。
ボリンジャーバンドでは終値が-2σ付近で反発を行う形になっている。一目均衡表では、株価が雲の上にいる。乖離度は-0.77%である。
【出典文責】k-zone.co.jp/news、FISCO、QUICKの一部より当社投資顧問営業部加筆。
【Put-Callレシオ分析】
日経平均オプション11月物は「コール」は買いが目立ったが、「プット」は総じて売られ先物が反発した。
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